本体工事費とは、建物そのものをつくるための工事にかかる費用のことです。基礎・構造・屋根・外壁・内装・住宅設備など、建物本体に関わる工事が中心になります。家づくりの総額は、この本体工事費に付帯工事費と諸費用を加えたものとして考えるのが一般的です。
目次
本体工事費にはどこまで含まれるのか？
一般に、次のような工事が本体工事費に含まれます。
- 仮設工事（足場、仮設トイレなど）
- 基礎工事
- 木工事・構造工事
- 屋根・外壁・サッシなどの外装工事
- 内装工事
- キッチン・浴室・トイレなど住宅設備の設置
ただし、どこまでを本体に含めるかについて共通の定義はなく、区分は資料ごとに異なります。仮設工事や照明器具が本体に入っている資料もあれば、別項目になっている資料もあります。何が含まれるかは標準仕様（→用語：標準仕様）の範囲とも関係します。
本体工事費と付帯工事費・諸費用はどう違うのか？
- 本体工事費：建物本体の工事費
- 付帯工事費：建物以外に必要な工事費（地盤改良、屋外給排水、外構、既存建物の解体など）
- 諸費用：工事以外にかかる費用（税金、登記費用、ローン関連費用、保険料など）
広告などで示される「坪単価」は、どの費用をもとに算出するかの基準が会社によって異なります。坪単価だけで総額を見積もると、含まれていない付帯工事費や諸費用の分だけずれが生じることがあります。総額の考え方は注文住宅の総額はいくらかで整理しています。
統計ではどのように扱われているのか？
住宅金融支援機構の「フラット35利用者調査」では、注文住宅の「建設費」などを集計しています（出典：住宅金融支援機構 フラット35利用者調査）。
こうした統計の金額は、項目の定義が見積書上の「本体工事費」と一致するとは限りません。比較に使う場合は、どの費用を含む数字なのかを調査の定義で確認してから見ることが大切です。
見積もりで本体工事費を確認するときのポイントは？
建設業法第19条では、請負契約の内容や請負代金の額を書面に記載することとされています（出典：e-Gov法令検索 建設業法）。お施主様としては、次の点を見積書で確認すると比較しやすくなります。
- 本体工事費に含まれる工事項目の一覧
- 「別途」「付帯工事」とされている項目
- 仕様変更による増減がどこに反映されるか
金額の印象だけで判断しにくいときは、見積もりが高すぎる気がするもあわせてご覧ください。
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